イスラエルによるイラン攻撃懸念を受け、ＷＴＩ原油は反発
07:22:50
２８日のＷＴＩ原油は反発。取引中心限月である期近７月限の清算値は前日比０．９５ドル高の６１．８４ドル。
石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）プラスに加盟する２２か国によるオンラインの閣僚級会合がこの日、実施された。協調減産を２０２６年末まで維持することを再確認することとなった。市場では３１日に開催される自主減産を実施している有志８か国の会合に注目が集まっており、市場の反応は限定的。
米ニューヨーク・タイムズ紙は、イスラエルがトランプ米政権の承認なしに、イランを空爆する準備を進めていると報じたことが、ＷＴＩ原油の買い戻し要因となった。イランによる原油の供給不安と、イランによるホルムズ海峡の封鎖リスクも警戒したためである。
一方、ドル高を嫌気した手じまい売りも膨らみ、清算値決定後にＷＴＩ原油期近７月限は６１．４９ドルまで値を崩す場面もみせた。
日本時間２９日朝５時半に米石油協会（ＡＰＩ）による週間石油在庫統計が明らかにされ、原油在庫は４２３．６万バレル減、ガソリン在庫は５２．８万バレル減、中間留分在庫は１２９．５万バレル増、認証在庫であるクッシング在庫はは３４．２万バレル減。この発表を受け、ＷＴＩ原油期近７月限は買い直され、６１．８６ドルで取引を終了している。
いずれにせよ、ＷＴＩ原油は狭いレンジでの取引を続けている。
（ＭＯＧマーケッツ 齋藤和彦）
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